こんにちは！資産運用リーマンブロガーのゆうすけです。
現在、2026年3月後半。先月、2月28日に発生したイランへの攻撃を皮切りに、中東情勢の緊迫化が進み、日米の株式市場は大きく乱高下していますね。
連日ニュースで「株価急落」「地政学リスクの高まり」といった言葉が飛び交い、新NISAなどで投資を始めたばかりの方は、不安で夜も眠れないかもしれません。
「このまま株を持ち続けて大丈夫なの？」
「一旦全部売って、現金にしておいた方がいいのでは？」
そんな声がSNSでも多く見られます。しかし、結論から言うと、「有事（戦争や紛争）のショックによる下落は、歴史的に見れば絶好の仕込み時になる可能性が高い」のです。
投資の世界には「銃声が鳴ったら買え（Buy to the sound of cannons）」という有名なウォール街の格言があります。今回は、直近50年間の米国が関与した主要な戦争・有事の際の株価データ（S&P500・日経平均）を振り返り、「開戦から1年後に株価はどうなったのか？」を客観的な事実ベースで徹底検証します。
さらに、今回の2026年「イラン攻撃」後の今後の見通しと、私たち個人投資家が取るべき具体的なアクションについて解説していきます！
- 1. 過去50年「有事と株価」の歴史を振り返る
- 2. 2026年2月「イラン攻撃」と今後の見通し
- 3. 暴落・不安定な相場で個人投資家がやるべき3つの鉄則
- 4. 【シミュレーション】暴落時に積立を続けた人とやめた人の差
- 5. よくある質問（Q&A）
- まとめ：有事こそ冷静に。淡々と資産形成を続けよう
1. 過去50年「有事と株価」の歴史を振り返る
地政学リスクが高まると、投資家はリスクを避けるために株を売り、安全資産（金や国債など）に資金を移すため、株価は一時的に下落します。
しかし、いざ「開戦」という事実が確定すると、市場は「不確実性（モヤモヤ）」が「既知のリスク（結果が見え始めた状態）」に変わったと捉え、反発に転じることが多いのです。
百聞は一見に如かず。過去の代表的な有事における、米国の代表的な株価指数「S&P500」の動きをまとめた以下の表をご覧ください。
| 主な有事（発生年月） | 開戦前の市場心理 | 1年後のS&P500変動率 |
|---|---|---|
| 湾岸戦争 (1991年1月) |
原油高懸念で約半年で15%下落 | 約 ＋26% |
| アフガン侵攻 (2001年10月) |
ITバブル崩壊と9.11で暴落中 | 約 －12% ※ |
| イラク戦争 (2003年3月) |
数ヶ月前から開戦懸念で相場低迷 | 約 ＋35% |
| ウクライナ侵攻 (2022年2月) |
インフレと利上げ観測で下落中 | 約 －7% ※ |
※2001年はITバブル崩壊、2022年は急激な金融引き締め（利上げ）という経済的要因が重なったためマイナスとなりましたが、有事発生直後は反発を見せています。
歴史が証明する「相場のメカニズム」
過去のデータから分かるのは、戦争自体が長期的な株価のトレンドを決定づけるわけではないということです。株価を最終的に決めるのは「企業業績」と「金利（金融政策）」です。
株式市場は、以下のようなフローで動く傾向が非常に強いのです。
不確実性により株価下落
事実の確定・パニック売り
安心感から株価が急反発！
「戦争が始まるかもしれない」という不確実性（噂）の段階が最も株価が下がりやすく、いざ事態が動き出すと反発しやすいということを、まずは頭に入れておきましょう。
2. 2026年2月「イラン攻撃」と今後の見通し
では、時計の針を現在（2026年3月）に戻しましょう。
2月28日のイラン攻撃以降、ホルムズ海峡の封鎖懸念や原油価格の高騰リスクが意識され、日米の株価は一時的に急落しました。特に日本株は、エネルギーの海外依存度が高いため、過敏に反応しました。
しかし、冷静に状況を分析すると、以下の3つのポイントが見えてきます。
- 「噂で売られた」相場はすでに進行済み: 1月頃から中東のきな臭さは織り込まれ始めており、2月末の攻撃によって「不確実性」の一つは消化されました。
- 企業業績の底堅さ: 戦局が中東全体を巻き込む第五次中東戦争レベルに発展し、原油が1バレル150ドルを超える事態が長期化しない限り、米国のハイテク企業や日本のグローバル企業の「稼ぐ力」そのものが破壊されるわけではありません。
- 金融政策のサポート: 有事による経済の冷え込みが懸念されれば、米国の中央銀行（FRB）は利下げなどの対応を取りやすくなります。これは株価にとってプラス要因です。
ゆうすけの1年後の見通し
今後数ヶ月はニュースの報じ方によって、株価が5%〜10%程度上下するボラティリティ（変動率）の高い相場が続くでしょう。しかし、1年後（2027年春）を見据えた場合、企業の業績成長が続いている前提に立てば、現在の水準よりも高い位置にある確率が高いと考えています。
まさに過去の「イラク戦争」や「湾岸戦争」のように、有事のパニック売りが歴史的な買い場となるシナリオです。
3. 暴落・不安定な相場で個人投資家がやるべき3つの鉄則
このような情勢下で、私たち個人投資家はどう動くべきでしょうか？資産を守り、増やすための重要な鉄則を3つ紹介します。
鉄則①：絶対に「狼狽売り（パニック売り）」をしない
最もやってはいけないのが、ニュースを見て恐怖に駆られ、持っている投資信託や株を底値で手放してしまうことです。一度売ってしまうと、その後の急反発を取り逃がし、資産を大きく減らすことになります。投資の基本は「バイ＆ホールド（買って、持ち続ける）」です。
鉄則②：積立投資（新NISAなど）は「無心」で継続する
相場が下がっている時は、同じ積立金額でも「より多くの口数（株数）」を安く買えるバーゲンセール期間です。これを「ドルコスト平均法」の恩恵と呼びます。暴落時に積立をやめてしまうと、せっかくのバーゲンセールを逃すことになります。
鉄則③：余剰資金があるなら「分割して」買い向かう
もし手元に現金（生活防衛資金とは別の余剰資金）があるなら、少しずつ追加投資を行うチャンスです。ただし、「ここが大底だ！」と一括投資するのは危険。「今月、来月、再来月」と期間を分散して、優良なインデックスファンドを少しずつ買い増していくのが賢明です。
4. 【シミュレーション】暴落時に積立を続けた人とやめた人の差
「本当に下落相場で積み立てて意味があるの？」と疑う方のために、簡単なシミュレーションをしてみましょう。
【条件】 毎月3万円ずつ積み立てる。2ヶ月目にショックが起きて株価が半値に暴落し、その後1年かけて元の価格に戻ったとします。
▼ 暴落から1年後の資産推移シミュレーション
このグラフから分かる通り、下落相場は、資産形成期にある投資家にとって「利益の源泉」を仕込む絶好のチャンスなのです。
5. よくある質問（Q&A）
Q. 有事の時は「金（ゴールド）」を買うべきですか？
A. 「有事の金」と言われるように、一時的なヘッジ（防御）資産としては有効です。ただ、金自体は企業のように利益や配当を生まないため、ポートフォリオの5〜10%程度のスパイスとして持つのが理想です。メインはやはり企業の成長を取り込める株式（インデックス）をおすすめします。
Q. 米国株と日本株、どちらが有事に強いですか？
A. 一般的に、基軸通貨ドルを持ち、軍事的・経済的に覇権国である米国の株価（S&P500など）の方が、ショックからの立ち直りが早い傾向にあります。日本株は海外投資家の動向や為替（円高・円安）、原油価格に振り回されやすいため、米国株以上に値動きが激しくなる点に注意が必要です。
まとめ：有事こそ冷静に。淡々と資産形成を続けよう
この記事のまとめ
- 戦争や有事のニュースが出た時（不確実性のピーク）が株価の底になりやすい。
- パニックになって株を手放す（狼狽売り）のは絶対にNG。
- 下落相場は、安くたくさん買える「仕込みのボーナスタイム」。積立は継続！
2026年春の相場の不安定化は確かに心がざわつきますが、過去50年の歴史が証明している通り、「有事による暴落」は永遠には続きません。テレビやSNSの煽り報道に惑わされることなく、10年後、20年後の豊かな未来に向けて、淡々と「自分年金」を育てていきましょう！
今回の分析が参考になった方は、ぜひSNSでのシェアやブックマークをお願いします！
それではまた次回の記事でお会いしましょう。ゆうすけでした！
参考文献・データ引用元
- Google Finance (S&P500 および 日経平均株価 の過去データ参照)
https://www.google.com/finance/ - Bloomberg (地政学リスク・各国有事における市場動向レポート)
https://www.bloomberg.co.jp/ - ※本記事内のデータおよびシミュレーションは過去の実績を基に算出したものであり、将来の投資成果を保証するものではありません。投資の最終判断はご自身で行っていただきますようお願いいたします。
